
リモートデスクトップからVDIへの転換を効果的に実現
PCのライフサイクルは半年から1年と非常に短く、入れ替えおよび、メンテナンスコストが大きな負担になっています。デスクトップ仮想化(VDI)にすることで端末のライフサイクルに依存することなく、クライアントOSのアップグレード・メンテナンスが可能になります。また、サーバ上でアプリケーションを稼働し、デスクトップ全体ではなくアプリケーション単位で画面をクライアントに転送することができるので、業務効率を向上させることも可能です。
セキュリティだけでなく、運用管理コストの削減・リモート接続などへの対応といった課題感から、今VDIに注目が集まっているのです。

デスクトップ仮想化に対するニーズと課題
それでは、デスクトップ仮想化における具体的な課題を挙げていきます。

直近の節電対策において、クライアントPCの電力削減が求められている。(解決策はこちら)
人災や天災が起きた際に、ビジネスの継続性を確保することが求められる。(解決策はこちら)
近年のワークスタイルの変化、例えば在宅勤務やモバイル接続環境(タブレットPCやスマートフォン)への対応が不可欠になってきている。(解決策はこちら)
セキュリティパッチ適用や従業員のPCからの情報漏洩への対応が必要不可欠になってきている。(解決策はこちら)
クライアントの障害対応や、パソコンの買い替え時の負荷が重い。(解決策はこちら)
Windows7へのアップグレードをした際でも、Windows7対応していない古いアプリケーションの利用を継続したい。(解決策はこちら)

新日鉄ソリューションズのデスクトップ仮想化とは?
新日鉄ソリューションズでは、SIerとしての長期に渡る知見・ノウハウ・実績と、DaaS(仮想デスクトップサービス)における技術力により、上記課題を解決するデスクトップ仮想化をご提供することが可能です。

解決のための具体的なソリューション内容

現在、震災の影響により、多くの企業で節電対策が求められています。シンクライアントは通常のPCに比べ、大幅な節電になり、多くのPCを利用している企業にとっては大きな節電効果が得られます。
また、サーバを弊社データセンターに設置することで、空調を含めた効率的な電力利用を実現し、節電に貢献します。

端末の障害時は、予備の端末に交換することで復旧となり、早急に業務を再開することが可能となります。従来の再セットアップは必要ありません。
また、自宅からのアクセスも可能となり、日常的にオフィスで利用しているデスクトップ環境が利用可能になります。いつものファイル、いつもの設定が利用できるため、生産性の低下はありません。

スマートフォンやタブレットPCなどパソコン以外の端末が普及し、既存のアプリも簡単に新しい端末に対応します。
また、在宅勤務など仕事の仕方が大きく変わっており、VDIが様々なワークスタイルに対応するクライアント環境を実現します。

ユーザーデータは全てサーバに保存され、PC端末はデータを持ちません。端末からの直接の情報漏えいを防止します。
また、OSパッチやウィルススキャン等の対応はサーバ管理者がサーバに対して一括で実施するため、高いセキユリティと業務の高率化を実現できます。

従来のパソコンでは障害時の再セットアップやアップデート作業などで管理者が多くの時間を費やしていました。また、ウィルスチェック、セキュリティパッチ適用では作業の徹底に時間を割かれ、工数の増大が発生しています。
このような、パソコンに関わる作業や管理を仮想デスクトップではサーバで一括管理するため、管理者・エンドユーザー様双方にかかっていた負荷が大幅に軽減されます。効率的なクライアント環境を提供します。

Windows7では動かないレガシーアプリケーションを仮想デスクトップ環境に用意することでクライアント端末に依存せずにレガシーアプリケーションの実行が可能になります。
これにより、クライアント環境の変更に伴うアプリケーション改修を抑制することが出来、コストの削減が図れます。

ソリューションメニュー
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大規模かつ、ミッションクリティカルなデスクトップ仮想化環境の導入にあたって、サイジングや障害対策、日々の運用などを大規模な試験環境で事前に検証し、確認することが可能です。
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コンサルタントによるPoC (プルーフ・オブ・コンセプト) 試験の実施と、その試験結果を踏まえた要件定義の支援を行います。
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デスクトップ仮想化環境の構築およびリモート運用・ヘルプデスクサービスを提供します。
新日鉄ソリューションズのクラウド型ITインフラサービス“absonne”(アブソンヌ)を用いたデスクトップ仮想化環境の提供。

ご利用までの流れ

メディア掲載
- 2011/07/04 『Microsoft Conference Digital』に掲載されました。
- 2011/02/22 『NIKKEI』プレスリリースに掲載されました。
- 2011/02/22 『Computerworld.jp』に掲載されました。
- 2011/02/22 『ZDNet』に掲載されました。
※Windows は米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標です。







